土地や建物の残存物撤去とは？石・コンクリート・配管などケース別に解説

土地や建物の解体後や購入後に、
「地面の中から石やコンクリートが出てきた」
「古い配管や管が残っていて工事が進まない」
といった相談は少なくありません。

こうした土地や建物に残っている不要物を撤去する工事を「残存物撤去」と呼びます。

本記事では、解体工事や建築の専門知識がない方でも理解できるように、
残存物撤去とは何か、どんなケースがあるのか、費用や注意点までをわかりやすく解説します。

残存物撤去とは？まず知っておきたい基礎知識

残存物の定義とは

残存物とは、土地や建物の敷地内・地中などに残っている不要な物のことを指します。
建物の解体後や土地購入後に発覚するケースが多く、目に見えない場所に残っていることもあります。

単なる不用品処分とは異なり、
・掘削作業
・重機作業
・産業廃棄物としての処分
が必要になる点が特徴です。

どんなタイミングで問題になりやすい？

残存物撤去が必要になる主なタイミングは以下の通りです。

・建物解体後に土地を整地する段階
・建て替え工事や外構工事の前
・土地を購入したあと
・土地を売却しようとしたとき

「あとから見つかる」ことが多いため、追加工事として発生しやすいのが特徴です。

土地や建物に残りやすい残存物の種類

石・岩・玉石

昔の造成地や庭づくりの影響で、
地中に大きな石や岩、玉石が埋まっているケースがあります。

人力での撤去が難しく、重機や割岩作業が必要になることもあります。

コンクリートガラ・基礎の一部

解体工事時に取り切れなかったコンクリート片や、
古い基礎の一部が地中に残っているケースです。

建て替えや外構工事の際に支障となることが多い残存物です。

配管・埋設管・古い排水管

使用されなくなった上下水管、排水管、ガス管などが地中に残っていることがあります。

位置や深さが不明な場合、慎重な掘削作業が必要になります。

その他の残存物

・杭
・レンガ
・ブロック
・古いフェンスの基礎
なども、残存物として撤去対象になることがあります。

残存物を放置すると起こりやすいトラブル

残存物をそのままにしておくと、次のような問題が起こることがあります。

・建て替え工事や外構工事が進まない
・想定外の追加費用が発生する
・土地売却時に指摘される
・工事スケジュールが大幅に遅れる

結果的に、後回しにするほど手間や費用が増えるケースも少なくありません。

残存物撤去の見積もり時に確認すべきポイント

見積もり時には、以下の点を確認しておくことが重要です。

・残存物の大きさ・量
・地中の深さや埋設状況
・重機が使用できるか
・撤去後の処分方法
・作業範囲がどこまで含まれるか

現地確認をせずに金額を出す業者の場合、
後から追加費用になる可能性が高くなります。

追加費用が発生しやすいケース

残存物撤去では、次のような場合に追加費用が発生しやすくなります。

・想定より深い位置に埋まっている
・範囲が広く、撤去量が増えた
・重機が入れず手作業になる
・撤去物の処分費が想定以上だった
・アスベストなど有害物質の可能性がある

事前に「どこまでが見積もりに含まれるか」を確認することが大切です。

残存物撤去の費用相場（ケース別）

残存物撤去の費用は内容によって大きく異なりますが、目安は以下の通りです。

・石・岩の撤去：数万円〜
・コンクリート撤去：数万円〜十数万円
・配管・埋設物撤去：内容により変動

※ 大きさ・深さ・作業環境によって費用は前後します。
正確な金額は現地調査後の見積もりで判断されます。

残存物撤去の作業内容と流れ

一般的な残存物撤去工事は、次のような流れで進みます。

1. 現地調査
2. 作業内容・範囲の確認
3. 掘削・撤去作業
4. 撤去物の処分
5. 埋め戻し・整地

建て替えや外構工事が控えている場合は、
次工程を考慮した仕上がりが重要になります。

「自分で撤去できないの？」という疑問について

小さな石や浅い位置の残存物であれば、
自分で撤去できる場合もあります。

しかし、
・地中深くに埋まっている
・重たいコンクリートがある
・配管が絡んでいる
といったケースでは、安全面・処分面からも専門業者への依頼が現実的です。

解体工事と残存物撤去は一緒に頼むべき？

解体工事と残存物撤去は、同じ業者にまとめて依頼するケースが多いです。

まとめて依頼することで、
・工程管理がしやすい
・費用が抑えられる場合がある
・トラブルが起きにくい

といったメリットがあります。

まとめ｜土地や建物の残存物で困ったら

土地や建物の残存物撤去は、
見えない場所の問題だからこそ、後回しにされがちです。

しかし、
・建て替え
・外構工事
・土地売却
をスムーズに進めるためには、早めの対応が重要です。

残存物の内容や状況によって対応方法は異なるため、
まずは現地確認をしてもらい、正確な見積もりを取ることをおすすめします。

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